『文化政策研究』第18号投稿エントリー開始

会員の皆様

学会誌『文化政策研究』第18号投稿論文の募集が開始となりましたので、お知らせいたします。
投稿対象は、論文、研究ノート、政策評論、事例報告の4分野です。
ふるってご応募ください。

・投稿申込期限 2024年5月24日(金)17時必着
・投稿期限   2024年6月21日(金)17時必着

詳細については、下記リンクからご確認くださいますようお願いいたします。

◇『文化政策研究』第18号応募要項
https://www.jacpr.jp/wp-content/uploads/2024/04/cpr18call-for-papers.pdf

 *まずは投稿申込期限までに、著者(共著者を含むすべての著者)と論文タイトル及び概要(400字以内)を添えて、Googleフォームからエントリーください。
 執筆した原稿は、投稿期限までにお送りいただきます。ファイルの形式はpdf形式でお願いします。

*応募原稿作成の際は、下記をご参照ください。

◇ 『文化政策研究』執筆要領(投稿時用)
https://www.jacpr.jp/wp-content/uploads/2021/04/cpr_writing_style_entry_210314.pdf

◇ 投稿に際してのチェックリスト
学生会員が投稿する場合は、このチェックリストの項目を確認し、投稿原稿とともに提出してください。
https://www.jacpr.jp/wp-content/uploads/2018/04/2137d08cceeef92c610bcf6bf0e3df0c.pdf

ご参考:「投稿論文の書き方」
学会誌編集委員会の企画で行われた研究大会での講座資料を改訂して、学会Webサイトにアップロードしています。
https://www.jacpr.jp/wp-content/uploads/2016/03/a77451ad7029116c76ae3b0cd01453af.pdf

第17回年次研究大会ご参加の皆様へ

第17回年次研究大会が今週末開催されます。ご参加をご予定の皆様は、以下ご一読ください。

日本文化政策学会 第17回年次研究大会
開催日:2024年3月16日(土)~ 17日(日)
場 所:青山学院大学青山キャンパス(東京都渋谷区渋谷4-4-25)

1) 大会開催要綱(3月15日版)

https://drive.google.com/file/d/1HAEyn-7bPmSi3qV8ghd0WcnW0_5bc6iF/view?usp=sharing
※本研究大会では要綱配布を電子版のみによって行います。
事前に本要綱をダウンロード、もしくはプリントアウトいただくことを推奨します。

2)予稿集
https://drive.google.com/file/d/12fNG-PpXXHUvYpCEk1tavCZFqERHyOa7/view?usp=sharing
※参加者限定公開です。参加者以外の方への共有はご遠慮ください。
※有料参加申込者には、別途パスワードをご案内いたします。
※本研究大会では予稿集配布を電子版のみによって行います。
事前に本予稿集をダウンロード、もしくはプリントアウトいただくことを推奨します。

3)当日受付方法
①Peatixからお申し込み済みの方
・事前にPeatixのアプリをダウンロードください。お申し込みをされた際に使用されたアカウントにログインいただき、「チケット表示」をタップして確認画面を受付にてご提示ください。詳細は以下をご参照ください。
iPhoneの場合:bit.ly/ticketforiphone
Androidの場合:bit.ly/ticketforandroid<

・事前にチケット画面を印刷してご持参いただいても結構です。
印刷方法:bit.ly/ticket_paper

・いずれの方法も難しい場合は、受付にてお名前をお申し出ください。

②学会事務局へ直接お申し込みいただいた方
受付にてお名前をお申し出ください。

③当日お申し込みの方
受付にて芳名帳にお名前、ご所属先等をご記入のうえ、
参加費(以下当日料金)をお支払いください。
お手数ですが現金でご準備くださいますようお願いいたします。
※当日料金:会員(一般・学生ともに)2,000円
非会員(一般・学生ともに)4,000円

④無料一般公開プログラム(シンポジウム、企画フォーラム、ポスターセッション) のみにご参加の方
各プログラムの会場に直接お越しください。

4)領収書
Peatixでお申し込みいただいた方は以下の要領でダウンロードください。
領収書の取得方法:bit.ly/ticket_receipt
その他の方で領収書をご入用の方は、当日学会事務局受付までお申し出ください。

5)発表者へのお願い
分科会・企画フォーラム開始の10分前(機材を使用される場合は15分前)に会場にお集まりいただくようお願いします。
資料配布、会場設置の機材等につきましては開催要項をご確認ください。

6)その他注意事項
会場へのアクセス方法、会場案内図、昼食、ビギナーズランチ会、懇親会、エクスカーション等につきましては開催要項をご確認ください。

第17回年次研究大会(青山学院大学)の参加申込の受付開始について

日本文化政策学会では、来たる3月16日(土)・17日(日)に、青山学院大学青山キャンパス(東京都渋谷区渋谷4-4-25)にて、第17回年次研究大会を開催いたします。
本大会のテーマは「多様性と共生社会―分断の時代の文化政策―」です。

本日から、大会開催要綱(2月5日現在・暫定版)の公開と参加申し込み(Peatix)を開始しましたので、お知らせいたします。
奮ってご参加ください。

1)大会要綱(2月5日現在・暫定版)
 https://drive.google.com/file/d/1VKrVC24v33jgHoIqARv0UdrQRtLHpn2N/view?usp=sharing
  *教室番号等の調整中の部分につき、あと数回のバージョンアップを予定しています。

2)申し込みフォーム(参加チケット、懇親会)
 https://jacpr2023.peatix.com
  *締め切り:3月7日(木)18:00(厳守)

3)情報保障について
情報保障を希望する参加者(発表者・聴講者/会員・非会員ともに)は、下記フォームより実行委員会事務局までご連絡ください(締切:2月18日)
 https://forms.gle/RdikJ5n1kyZJmCFw7

4)エクスカーションのお申し込み
上記の大会開催要綱(2月5日現在・暫定版)をご参照の上、お申し込みください(定員あり)。
Peatixでのお申し込みはできませんので、ご注意ください。

第17回年次研究大会の開催要綱(1月24日現在暫定版)の公開

日本文化政策学会では、来たる3月16日(土)・17日(日)に、青山学院大学(東京都渋谷区渋谷4-4-25)で第17回年次研究大会を開催いたします。
本大会のテーマは「多様性と共生社会—分断の時代の文化政策—」です。

プログラムの詳細は、下記リンクから開催要綱(1月24日現在暫定版)をご参照ください。
https://drive.google.com/file/d/1DLCnqfn6xuPL1QaZVIuf2unGF5UgcS1d/view?usp=drive_link

懇親会・エクスカーションをはじめとする調整中・準備中の情報更新と、
会員・非会員の参加申込受付は、2月初旬に開始予定です。

ぜひ今からスケジュールをご予定いただき、参加申込受付開始まで、今しばらくお待ちください。

◎入会申込に関する問合せ先
日本文化政策学会事務局
〒113-0033 東京都文京区本郷2-16-10-701
日本文化政策学会事務局(美学出版 内)
TEL:03-5937-5466 FAX:03-5937-5469
E-mail:jacpr_office[a]jacpr.jp /URL:http://www.jacpr.jp/

◎発表/プログラム等に関する問合せ先
日本文化政策学会第17回年次大会実行委員会事務局
〒150-8366 東京都渋谷区渋谷4-4-25
青山学院大学 総合文化政策学部 中村美帆研究室
E-mail: jacpr2023aoyama[a]gmail.com

※メールアドレス[a]を@に置き換えてください。
※e-mailでのお問い合わせにご協力をお願いいたします。
※事務局は非常勤につき、問い合わせの返信は数日お時間いただきますがご了承ください。

第3回⽇本⽂化政策学会・学会奨励賞募集

日本文化政策学会会員の皆様

第3回学会奨励賞について、2024年1月1日から1月31日の期間で募集いたします。
(締め切りを2月16日(金)正午まで延長しました。)

応募は、自薦、他薦を問いません。会員の皆様の積極的なご応募をお願いいたします。

●学会奨励賞
学会奨励賞は、将来の⽂化政策学を担う研究者の優れた著書、または論文を顕彰する制度です。

●審査の対象
学会奨励賞の対象となるのは、募集期間の前年(1月1日から12月31日まで)に刊行されたものです。
対象者は、論文の執筆時において大学院生、または大学院修了後(退学後)10年未満の方(なお、産前・産後の休暇、育児休業、介護休業などの期間は、10年の期間には含みません)、またはこれらと同等と認められる方となります。

●応募条件
・本学会の会員であり、論⽂の著者が、応募の時点で年会費の滞納がない者が応募できます。
・論文の執筆時において大学院生、または大学院修了後(退学後)10年未満の方(なお、産前・産後の休暇、育児休業、介護休業などの期間は、10年の期間には含みません)、またはこれらと同等と認められる方となります。
(さらに…)