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第15回年次研究大会が終了しました。

【閉会挨拶】

みなさま、大会にご参加くださりありがとうございました。対面形式からオンライン形式に急遽変更しての開催となりましたが、みなさまのご協力と大会実行委員会のみなさまの大変なご尽力により、無事に大会を終えることができました。心よりお礼申し上げます。
今回の大会では、オンライン形式を前提としながらの異なる条件の参加者の受け入れ、さらにそれを踏まえた大会特設サイトの設置など、新しい試みに取り組みました。若手研究者による二つの企画も、これまでにない取り組みでした。こうした経験を今後の学会運営に活かしていければと考えております。
本大会で企画いたしました二つのシンポジウムやラウンドテーブルも、まさに「文化・芸術の持続可能性:厄災の時代の神話を超えて」という大会テーマに沿う充実したものであったかと存じます。登壇者のみなさまには深くお礼申し上げます。
本大会のテーマに「厄災の時代」という言葉を入れたのは、東日本大震災やコロナ禍を念頭に置いてのことでしたが、大会開催直前になってウクライナ情勢の変化や新たな地震の発生があり、この言葉の重みがさらに増すこととなりました。人類が理性と知性をもってこうした厄災を乗り越えていくことを、切に願うばかりです。

日本文化政策学会第15回年次研究大会
プログラム委員⻑
友岡 邦之

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第15回年次研究大会にご参加下さった皆様、まことにありがとうございました。
年度末の連休に国内外から400名以上のお申し込み、ご参加をいただき、闊達な議論が交わされました。今回の大会は、対面開催を想定して作ったプログラムを全面オンラインに移行する形で行いました。数々ご不便をおかけしましたが、皆様のご協力のおかげで無事に終えることができました。今回の経験がポストコロナの学会活動の材料として少しでも役に立てばと願います。
この大会を実現するためにお知恵とお力を貸して下さった全ての方々に、重ねて心から感謝申し上げます。
厄災にみまわれた世界が1日も早く平和と日常を取り戻しますように。

日本文化政策学会第15回年次研究大会
実行委員⻑
成蹊大学文学部 川村 陶子
日本文化政策学会 [主催者]

第15回年次研究大会の申込み受付を開始

大変お待たせいたしました。3月20〜21日開催のオンライン研究大会の申込み受付を開始いたします。

今回の研究大会は昨年度と同様に全面オンライン(Zoom)で行いますが、昨年度とは異なり「事前の申込み(登録)」が必要です。

申込み期限は3月19日(土、大会前日)までです。
お申し込みをお忘れなきよう、よろしくお願いいたします。
(発表者やフォーラム等の企画者の方々も申込みが必要です。)

【参加申込方法】

下記の大会特設ウェブサイトをご覧の上、上記のとおり、必ず事前の申込みをお願いいたします。
https://jacpr2021tokyo.wixsite.com/2021tokyo-jacpr

参加申込みはPeatixのシステムを使用しております。
(申込みサイトは下記です。大会特設ウェブサイトのトップページからリンクを貼っています。)
https://2021tokyo-jacpr.peatix.com

申込みを行って下さった方々に、大会前日までにPeatixを介して、実行委員会より、当該カテゴリで参加可能なセッションのZoomリンク等の接続情報をメールでお送りします。

(さらに…)

第15回年次研究大会シンポジウム・ラウンドテーブルのご案内

日本文化政策学会は、3月20日(日)・21日(月・祝)に全面オンライン形式で第15回年次研究大会を開催いたします。

本大会では、分科会での個別の研究発表、および学会員による企画フォーラムの他に、二つのシンポジウムとラウンドテーブルを開催いたします。概要は下記の通りですので、ご参照ください。

本大会は、peatix(https://peatix.com/)のサービスを利用した事前の参加申し込み手続きが必須となります。参加申し込み手続きについては近日ご案内いたします。

なお、非学会員の方が研究発表に参加される場合は有料(千円)となりますが、非学会員の方でもシンポジウム、ラウンドテーブル、企画フォーラムのみの参加をご希望の場合は無料となります。

ご不明の点がございましたら、大会事務局(jacpr2021tokyo@gmail.com)までご連絡ください。多くのみなさまのご参加をお待ちしております。

第15回年次研究大会プログラム委員会
委員長 友岡邦之

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●シンポジウム1 厄災と祝祭と文化政策:「復興」と「レガシー」の現実

【日 時】 2022年3月20日(日)15時~16時30分
【出演者】 芹沢高志(アートディレクター、都市・地域計画家)
大友良英(音楽家、プロデューサー)
吉本光宏(ニッセイ基礎研究所 研究理事・芸術文化プロジェクト室長)
野田邦弘(司会,横浜市立大学大学院都市社会文化研究科客員教授)

【企画趣旨】コロナ禍、そしてその最中におけるオリンピック・パラリンピックといった経験等を踏まえて、文化活動や芸術活動を持続可能なものにしていくために必要な仕組みとは何か、あるいは現行制度のどこに課題があるのかを考える場としたい。コロナ禍への対応として実施されたさまざまな芸術支援事業の有効性、東日本大震災からの「復興」や五輪開催のキーワードとされた「レガシー」の現実、自由な表現の場の形成・維持をめぐる軋轢など、日本社会の文化・芸術の持続可能性をめぐる課題は山積している。危機を乗り越えた先にあるとされる希望を信じる前に、トリエンナーレなど大型芸術祭へ関与された経験などもふまえ、これらの事業制作過程で求められる過大な負担を伴う各関係機関との調整など足元の課題を具体的に改善するための討論を行いたい。
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●シンポジウム2 文化の生存権:文化支援事業の有効性とは

【日 時】 2022年3月20日(日)17時~18時30分
【出演者】 蓑輪勇二(公益財団法人せたがや文化財団音楽事業部・部長)
山本麻友美(京都市文化芸術総合相談窓口(KACCO)・統括ディレクター,京都芸術センターアーツ・アドバイザー)
三好勝則(公益財団法人東京都歴史文化財団アーツカウンシル東京・機構長)
太下義之(同志社大学経済学部・教授)
熊田知晃(司会,明治大学政治経済学部・助手)

【企画趣旨】COVID-19による補償,支援は様々行われている。文化政策の分野では,東京都,京都市,世田谷区等の様々な公的機関によるアーティスト,文化団体,文化施設等を対象とした文化支援事業の制度を設計した。しかし,制度が執行される際には様々な課題が生じた。それは,プロ・アマの定義,申請内容の審査等のこれまでに課題の解決を先送りにしてきたものが関わる。さらには,COVID-19以前に設計されていた事業の実施に向けた変更も問われている。そこで,本企画では,文化支援事業を巡り,制度設計(政策立案過程)と執行(政策実施過程)の間で発生した課題や成果を議論していく。文化支援事業を経済,自己実現,社会的身分等の面から捉えていく。実際に文化支援事業の執行を担う三者に,問題提起として文化支援事業の実態を説明してもらい,それを学術的に整理していく。制度設計と執行間の課題や成果を追求することで,これまでの文化支援事業の有効性を捉えると共に,今後の文化支援事業に向けた討論を行う。この討論は,これまでの文化支援事業における理念が,アーティスト,文化団体,文化施設等の生存を保持しようとするものへと転換が行われた点について,文化政策研究として問い直すものである。
> 詳細案内PDF

●ラウンドテーブル 「表現の自由」ふたたび:表現の場の安全保障

【日 時】 2022年3月21日(月・祝)15時~16時30分
【出演者】 伊藤昌亮(成蹊大学)
小泉明郎(アーティスト)
小島立(九州大学)
小泉元宏(司会,立教大学)

【企画趣旨】2000年代前後から、観光立国や文化芸術立国の実現などを図ることを目指すために、あるいは少子高齢化や人口減少が進む都市・地域活性化への効用を期待して、各所で国際芸術祭やアートプロジェクトなどの文化事業が盛んに開かれるようになっている。また同時に、市民参加型、あるいは融合/集合型のカルチャーを生み出すことを可能とするメディアやプラットフォーム、アプリケーション、ソフトウェアの拡張や普及が、新たな社会関係形成や、文化の創作、受容を推し進めてきた。しかし他方で、国や都市・地域の産業振興、あるいはアイデンティティ強化などといった社会的目的のために文化が過度に利己主義的に利用されたり、あるいは、著作権をはじめとする知的財産権の管理強化が推し進められたりといった、民主的で多様な芸術・文化の実践を阻害しうる動きも存在する。さらには、COVID-19パンデミックによってあぶり出された文化関係者の苦境や、市民の間に顕著の広がる社会的格差の拡大など、芸術・文化をめぐる社会政治やマネジメントのあり方には、さまざまな問題・論点が見出され、喫緊の課題ともなっている。このような現状において、芸術・文化をめぐる「自由」な場や制度、エコノミー、そしてライフスタイルを確保していくためには、どのような視座が求められるのだろうか。このラウンドテーブルでは、社会・政治的な相互関係の領域を確保していくためにも重要なはずの、現代社会における表現の場を形成・維持していくために、いかなる取り組みや考え方が必要か、その課題や困難はどこにあるのかを議論していきたい。社会学、情報学、法学などによる最新の知見や実例と、芸術実践の立場によるアクチュアルな問題意識から話題を提起するとともに、参加者を交えながら意見交換するための場を開いていく。
詳細案内PDF

第15回年次研究大会開催方法変更のお知らせ

みなさま

日本文化政策学会第15回年次研究大会、プログラム委員会の友岡と申します。

当プログラム委員会では、新型コロナウイルスの感染状況およびそれに対する政府等の対応を踏まえ、第15回年次研究大会の開催方法についてあらためて協議いたしました。その結果、第15回年次研究大会の開催方法をオンライン方式に変更することを決定いたしました。

当初私共は成蹊大学での対面形式による大会開催をめざして準備を進めてまいりました。しかし第6波とされる現在の感染状況の、大会開催予定日までの終息可能性についての判断が難しいこと、政府の「まん延防止等重点措置」が延長されたこと、オミクロン株の感染力等の特性などを踏まえますと、オンライン方式での開催に変更した方が運営上のリスクも低減でき、また、より多くのみなさまに安心して大会に御参加いただけると判断した次第です。

開催方式の変更に伴う参加方法および発表方法の具体的な部分につきましては今後随時ご連絡いたしますが、まずは要点のみ、下記にお知らせいたします。

・大会運営には「zoom」(https://zoom.us/)のサービスを利用します。事前に同サービスの利用方法の確認、アプリのインストールや設定等の準備をお願いします。また、安定した通信環境をご準備ください。

・開催方法のオンライン形式への変更に伴い、大会参加費は学会員無料、非会員1,000円といたします。大会参加のためには「peatix」(https://peatix.com/ )による大会前日(3月19日)までの事前登録が必須となります。登録方法の詳細については後日あらためて御連絡いたします。

・分科会での発表を予定していらっしゃる方々の予稿集用原稿提出に関する締切や様式は、すでにお知らせした通りで変更はございません。2 月 20 日(日)18 時までに必ずご提出ください。

・若手ポスターセッションでの発表を予定しているみなさまも、予定通り準備をお進めください。ただし、提出物(ポスター)のサイズの変更をお願いすることになります。その件および当日の参加・発表方法の詳細につきましては、後日あらためて御連絡いたします。

・本大会では、原則として録画は行いません。すべての分科会発表・シンポジウム等は、特別なお断わりがないかぎり、対面形式に準じたリアルタイム配信で行われる予定です。どうぞご承知おきください。

・開催方法のオンライン形式への変更に伴い、ネット上での大会参加者同士のコミュニケーションを促進する仕組みを準備いたします。こちらにつきましても後日の御連絡をお待ちください。

御不明の点等がございましたら、大会事務局(jacpr2021tokyo@gmail.com)までお問い合わせください。どうぞよろしくお願いいたします。

第15回年次研究大会プログラム委員会
委員長 友岡邦之

第15回年次研究大会申込受理について

会員のみなさま

日本文化政策学会第15回年次研究大会、プログラム委員会の友岡です。

昨日プログラム委員会会議が開催され、同大会の研究発表または企画フォーラムにお申し込み状況を確認いたしました。

申込の受理が承認されたみなさまには、メールアドレス「jacpr2021tokyo@gmail.com」から御連絡が届いているかと存じますので、ご確認ください。

御不明の点がございましたら、「jacpr2021tokyo@gmail.com」までご連絡ください。どうぞよろしくお願いいたします。

友岡邦之